こんかいは「急性心筋梗塞の注意点」です♪
このブログを見ている方は、ご家族が急性心筋梗塞になった方や保険を検討された方かと思います。
がんと心疾患、脳卒中の「三大疾病」は、日本人死因原因の過半数を占めています。
そのため、保険会社は、備える必要性を伝えていきますが、2点注意する点があります。
1つ目は、「心疾患」と「急性心筋梗塞」など保障範囲の違いです。2つ目は、「給付要件」も注意が必要ですので、順を追って見ていこうと思います。
「急性心筋梗塞」のまとめ
(1)なんで備えるの?
→手術などの治療費の負担を減らすため
(2)注意点は?
①「急性心筋梗塞」の保障範囲の狭さ
②「急性心筋梗塞」の給付要件の狭さ
(3)どう備えるべき?
・備えるべき人 :高血圧家系や血圧数値が高い女性・男性
・保険商品 :「医療保険の特約」や「三大疾病」
・具体的なプラン :一時金のみ
では詳細を見ていきましょう。
(1)なんで備えるの?
【急性心筋梗塞の必要性】
①治療費 :入院や手術などの治療費の負担軽減
②働けないとき:働けないときの給料の補てん
具体的に、①では、急性心筋梗塞の特徴として、「急性」と付くため、発症するとすぐに入院・手術を行うケースが大半です。そのため、入院や手術への治療費が突然必要になってきます。
また、②でも、発症後すぐに仕事できないため、お給料が下がっていきます。
このように、①治療費と②働けないときのお給料の意味合いで、備える必要は高い保険になります。
(2)注意点は?
【デメリット】
①「急性心筋梗塞」の保障範囲の狭さ
→心臓の病気の中で、約2%のみ。
②「急性心筋梗塞」の給付要件の狭さ
→60日間の労働制限
①では、保障範囲を抑えていく必要があります。心臓の病気を一言で「心疾患」と言います。この中には、「急性心筋梗塞」もあれば、「心不全」など心臓に関する様々な病気が該当しています。
一方で、心疾患の割合で「急性心筋梗塞」は約2%しか占めていません。つまり、心臓の病気がある人の100人に2人しか、急性心筋梗塞にならないのです。※ちなみに一番多いのは心不全です。
また②では、「60日の労働制限」と記載がある保険が多数あります。つまり、2%の急性心筋梗塞になったとしても、そこから更に「60日以上の労働制限」が医者から診断されない限り、保険金を受け取ることができないのです。
多くの保険会社が三大疾病という保障で販売していますが、次の点が注意になります。
・がん:診断されれば給付
・急性心筋梗塞:発症後、60日以上の労働制限
つまり、がんは給付されやすいのですが、急性心筋梗塞はなかなか給付要件に該当しにくいという点があります。
(3)どう備えるべき?
【備えるべき人】
・男女:高血圧の家系や高血圧な女性
具体的には、心臓の病気は、簡単に言えば、「血管の病気」に該当します。基本的には、「高血圧」や「糖尿病」など血管系の病気になりやすい・なっている方にとっては、備える必要性が高い保険になります。
【急性心筋梗塞の保険商品】
・医療保険:三大疾病特約
・特定疾病:一時金(主に主契約)
急性心筋梗塞を備えるための保険は、2つあります。1つ目は、医療保険の特約です。給付のときには一度で完結するため、給付の際は楽ちんですね。2つ目は、特定疾病で、医療保険とは別で備えるケースです。
実際のところ、医療保険(三大疾病特約なし)と特定疾病の別々で備えるように、私は伝えています。
理由は、見直しの点です。
医療保険は、保険会社の価格競争により、保険料が抑えられたり、将来の医療状況により保障の変更が予定されており、見直しの必要性は高いです。
一方、特定疾病については、一時金というため、比較的保障変更がしづらいという点があります。
医療保険(特定疾病付)の場合、見直しを行うと、一緒に特定疾病も見直す必要がありますが、別々なら、必要な医療のみを変えることができます。
【具体的なプラン】
・特定疾病:一時金50万〜100万のみ
※保障範囲が、急性心筋梗塞でなく、心疾患までの保険
※給付要件が、手術で給付される保険
実際、心臓の病気と聞くと、多くの費用が掛かりそうですが、実際のところは、50万もあれば十分治療費を賄うことができます。20〜40代の方であれば、働けないときの意味合いで、100万も備えていれば十分です。
多くの保険会社では、300万から提示される保険会社もあります。ただ、急性心筋梗塞の視点でみた場合、全くのかけすぎです。適正な保険を備えるようにしていきましょう♪
少しでも役に立っていると幸いです。