あなたは、”がん保険”を考えたことがありますか?
“がん”と聞くと、治療期間が長いですよね。
そのため、”がん保険”を考える時に「入院も必要だよね。通院もこれから大事になるし、在宅〇〇や緩和ケアなど色んな保障がある。どれも大事かな」と思ってしまいますよね。
実は、本当に必要な保障は1つだけになるんです。
なぜ、1つなのか?、どういう保障なのか?をお伝えしていきますね。
がん保険に必要な1つの保障
20代から60代の男女問わず、がん保険に必要な保障はこちらです。
【がん保険に必要な1つ保障】
- がん診断一時金100万円
この保障は、
医者に、がんと診断されれば、100万円の給付金を受け取ることができる保障です。
イメージとしては
健康診断や体調不良で病院に行き
診察の結果、医者にがんと診断されれば
100万円が給付されます。
金額は、10万円~300万円など調整可能ですが、一つの目安として100万円をお勧めします。
なぜ「がん診断一時金100万円」が大事なのか?
なぜ、がん診断一時金が大事なのか、なぜ100万円なのかは次の通りです。
【100万円が大事な理由】
- 1か月目 )高額療養費で多額な出費は掛からない
- 2か月目~)抗がん剤で毎月治療費がかかる
【がん診断一時金が大事な理由】
- 大手術がしなくてよい時代がくる(かも)
「高額療養費制度」で多額な出費は掛からない
日本は、「国民皆保険制度」という強制的な公的保険に加入しています。
それは0歳であっても定年しても、全員が加入しています。
その制度の一部に、「高額療養費制度」があります。
これは、治療費が100万円、300万円、1,000万円、3,000万円かかった場合でも、約9万円で済むという制度です。
【高額療養費イメージ】
治療費 | 実質負担額 | |
例1 | 100万円 | 約9万円 |
例2 | 300万円 | |
例3 | 1,000万円 | |
例4 | 3,000万円 |
こう見ると、がんやそれ以外で大手術をして多額の治療費がかかった場合でも、約9万円の負担なので、安心ですね。
ここで一つ、「いやいや3,000万円の治療費なんてないでしょ」、オーバーに言いすぎだよ。と思った人もいるかもしれません。
実は、がんの一つである「白血病」の治療薬「キムリア」は、2021年4月時点で
- 治療費3,411万円
と、とんでもない治療費がかかります。
モチロン、高額療養費の対象ですので安心できますね。
高額療養費制度の注意点は月単位
高額療養費制度で、約9万円ほどの治療費で抑えられることが理解できたと思います。
そうなると、「100万円の給付金もいらなくて、10万円でよいのでは?むしろ貯金などで賄えるのでは?」と考えた人もいるのではないでしょうか。
その方にぜひお伝えしたい注意点は
- 高額療養費制度の対象期間は、月単位
という点です。
つまり
【30日間の治療日数】
- 4/1~4/30:治療費100万円→負担9万円
- 4/15~5/15:治療費100万円→負担18万円
と、同じ治療日数であっても、月をまたげば、
治療期間 | 負担額 |
4月 | 約9万円 |
5月 | 約9万円 |
合計 | 約18万円 |
と2倍の負担額になることもあります。
このため、高額療養費があるからといって、治療が長引けば負担額が大きくなります。
特に“がん”などの病気の場合は、中長期の闘病が必要になるので、治療費も大きくなりがちです。
抗がん剤で毎月治療費がかかる
抗がん剤の治療費は平均で、これだけかかります。
【平均自己負担月額(通院による薬剤治療)】
- がん:64,147円/月
※株式会社JMDC「レセプトデータ(2017年11月)」より参照
※3割負担適応済み
先ほどお伝えしたように、高額療養費制度があれば、月9万円の負担で済みます。
しかし、抗がん剤の治療の場合、次の特徴から年間で見ると大きな支出になります。
- 毎月6万円の治療費負担
このため、一時金100万円の給付があれば、抗がん剤の治療費負担を賄うことができます。
大手術をしなくてよい時代が来るかも
がんの治療は日々進歩しています。
皆さんは、次のニュースをご存じですか?
- 尿だけでがんが分かる
- 光免疫療法
がんは早期発見が大事だと言われています。
ただ、年に1回の健康診断や体調の不調が無いと、しっかりと検査をする機会はありませんよね。
実は今、尿だけで“がん”かどうかが分かる時代になっています。
また、光免疫療法の治療を行うことで、身体を切る必要が無くなります。
現在は、身体を切って、がんを取り除く手術をします。
しかし、身体を切るのが不要になる時代が来るかもしれませんね。
資料一括請求
“がん保険”が気になったあなた。
まず行動に移しましょう。
本当は保険ショップに行くべきですが、なかなか都合がつかなかったり、抵抗がある人も多いので、まず資料請求だけでもしてみましょう。